失った歯の機能と見た目を、まるでご自身の歯のように回復できるインプラント治療。
「第二の永久歯」とも呼ばれ、QOL（生活の質）を大きく向上させる素晴らしい選択肢ですが、自由診療のため費用が高額になりがちなのがネックです。
特に、新横浜エリアで活躍される多忙な方にとって、治療費は大きな不安材料になるでしょう。
しかし、諦めるのはまだ早いかもしれません。
インプラント治療にかかった費用は、確定申告で「医療費控除」を申請すれば、税金の一部が還付される可能性があるのです。

このコラムでは、タイムパフォーマンスを重視する皆様へ向けて、インプラント費用と医療費控除の基本、そしてスマートフォンなどを活用した効率的な申請方法まで、賢く時短・節税を実現するための情報をわかりやすく解説します。
新横浜駅徒歩2分、夜間・土日も診療を行う新横浜エス歯科クリニックの魅力と合わせてお届けします。

目次

01.高額インプラント費用、賢く抑える方法とは？
02.インプラント費用が税金還付の対象に？医療費控除の基本
03.医療費控除で「いくら」「いつ」戻る？簡単計算とスケジュール
04.スマホで完結？e-Taxを使った確定申告のススメ
05.デンタルローンでもOK？申請する際の注意点
06.新横浜エス歯科クリニックのインプラント治療とは
07.新横浜エス歯科クリニックが選ばれる理由
08.無料相談から治療完了までの流れ
09.インプラントと医療費控除・手続きに関するよくある質問

高額インプラント費用、賢く抑える方法とは？

インプラント治療は、失った歯の機能を補うだけでなく、自信を持って笑える美しい口元を取り戻すための自己投資と言えます。
ブリッジのように健康な隣の歯を削る必要がなく、入れ歯のような違和感も少ないため、長期的に見れば非常にメリットの大きい治療法です。
しかし、健康保険が適用されない自由診療となるため、1本あたり数十万円の費用がかかることも珍しくありません。
この費用負担が、治療へのハードルとなっている方もいらっしゃるでしょう。

そこでおすすめしたいのが「医療費控除」の活用です。
これは、年間の医療費が一定額を超えた場合に、所得税や住民税の負担が軽減される制度です。
インプラント治療費も、この医療費控除の対象となるのです。
つまり、支払った税金の一部が戻ってくる可能性があるということになります。
忙しい日々の中でも、この制度を知り、正しく活用することで、実質的な費用負担を賢く抑えることが可能です。

インプラント費用が税金還付の対象に？医療費控除の基本

「医療費控除って、具体的にどういう制度なの？」
「インプラントの費用は、どこまでが対象になるの？」
まずは、医療費控除の基本をしっかり押さえましょう。

医療費控除とは？

医療費控除とは、1年間（1月1日から12月31日まで）に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得控除を受けられる制度のことです。
所得控除を受けると、課税対象となる所得が減るため、結果的に所得税や住民税が安くなります。
ポイントは、自分自身だけでなく、生計を同一にする配偶者や親族のために支払った医療費も合算できるという点です。
「生計を同一にする」とは、必ずしも同居している必要はなく、例えば離れて暮らす親に仕送りをしている場合なども含まれます。
ご自身のインプラント治療費と、お子様の矯正治療費、ご両親の医療費などをまとめて申請できます。

インプラント治療費は対象になる？

結論から言うと、インプラント治療にかかった費用は、原則として医療費控除の対象となります。
これは、インプラント治療が単なる美容目的ではなく、「歯がない」状態を改善し噛む機能を回復させるための「治療」とみなされるためです。
医療費控除の対象となる主な費用は以下の通りです。

検査・診断料

CT撮影費用なども含まれます。

インプラント本体（フィクスチャー）、アバットメント、上部構造（被せ物）の費用

これらは治療を受ける際に必須の部品代です。

手術費用

インプラント埋入手術や骨造成（GBR、サイナスリフトなど）の手術費用も対象です。

麻酔費用

静脈内鎮静法などの費用も含まれる場合があります。

処方された医薬品代

痛み止めや抗生物質などの費用になります。

通院のための交通費

公共交通機関（電車、バス）の利用分が対象です。
日付、利用区間、運賃を記録しておけば、領収書がなくても申請可能です。

対象外となる費用

一方で、以下のような費用は医療費控除の対象外となります。

デンタルローンの金利・手数料

ローンを利用した場合、治療費の元金部分は対象ですが、金利や手数料は対象外です。

自己都合による個室の差額ベッド代など

治療に直接必要とはみなされない費用になります。

自家用車のガソリン代・駐車場代

通院のための交通費ですが、対象外です。

医療費控除で「いくら」「いつ」戻る？簡単計算とスケジュール

医療費控除で、具体的にいくら税金が戻ってくるのか、気になる方も多くいらっしゃるでしょう。
還付額の計算方法と、申請から還付までのスケジュールを確認しましょう。

還付金の計算方法

医療費控除によって戻ってくる税金（還付金）は、以下の計算式で算出される「医療費控除額」に、ご自身の「所得税率」を掛けて計算します。

1．医療費控除額の計算
（実際に支払った医療費の合計額 － 保険金などで補填される金額）－10万円
※その年の総所得金額等が200万円未満の方は、10万円ではなく総所得金額等の5％の金額

2．還付金の計算
医療費控除額 × あなたの所得税率 ＝ 所得税の還付金額

例えば、年間の課税所得が500万円（所得税率20%）の方が、インプラント治療で100万円支払い、保険金などの補填がなかった場合は次のようになります。
・医療費控除額 = 100万円 – 10万円 = 90万円
・所得税の還付金額 = 90万円 × 20% = 18万円

さらに、住民税も翌年度分が減額されます（医療費控除額 × 10%）。
この例だと、90万円 × 10% = 9万円 が翌年の住民税から減額されます。

つまり、合計で約27万円もの税負担が軽減される計算になり、これはあくまで一例ですが、大きな節税効果が期待できることがわかります。
ご自身の正確な所得税率は、源泉徴収票や確定申告書で確認できます。

申請から還付までのスケジュール

医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。
会社員の方も、年末調整とは別に、ご自身で申告を行う必要があります。

対象期間
1月1日から12月31日までに支払った医療費

申告期間
翌年の2月16日から3月15日まで

還付時期
申告後、およそ1ヶ月～1ヶ月半程度で、指定した口座に還付金が振り込まれます
（e-Taxを利用すると比較的早く還付される傾向があります）。

つまり、2025年中に支払ったインプラント費用は、2026年の2月16日から3月15日までに確定申告を行うことで、2026年の春頃に還付金を受け取れる、という流れになります。

申請し忘れても大丈夫！過去5年分まで遡って申請可能

「忙しくて去年の分の申請を忘れてしまった…」という方もご安心ください。
医療費控除の申請（還付申告）は、過去5年間まで遡って行うことが可能です。
諦めずに、対象となる年の領収書などを確認してみましょう。

スマホで完結？e-Taxを使った確定申告のススメ

「確定申告って、書類作成とか税務署に行くのが面倒…」
そう感じている多忙な方にこそ、「e-Tax（電子申告）」がおすすめです。
e-Taxを利用すれば、税務署に出向く必要がなく、スマートフォンやパソコンから24時間いつでも確定申告の手続きが可能です。
まさにタイムパフォーマンス重視のあなたにぴったりの方法と言えるでしょう。

e-Taxのメリット

時間と場所を選ばない

深夜や休日でも、自宅やオフィスから申請可能です。

添付書類の提出省略

医療費の領収書そのものの提出は不要です。
代わりに、領収書に基づいて「医療費控除の明細書」を作成し、添付します（加入している健康保険組合などから送付される「医療費通知」を活用すると、明細の記入を簡略化できます）。
領収書は自宅で5年間の保管義務があります。

還付がスピーディー

書面提出の場合より、還付金が早く振り込まれる傾向があります。

計算ミスの防止

自動計算機能があるため、計算間違いのリスクが減ります。

必要なもの

マイナンバーカード方式の場合

・マイナンバーカード
・マイナンバーカード読取対応のスマートフォン、またはICカードリーダライタ

ID・パスワード方式の場合

・事前に税務署で発行されたIDとパスワード
・スマートフォン または パソコン

共通で必要なもの

・インターネット環境
・源泉徴収票（給与所得者の場合）
・医療費の金額がわかるもの（領収書や医療費通知など）→「医療費控除の明細書」作成に必要
・還付金を受け取る口座情報

国税庁の「確定申告書等作成コーナー」は、画面の案内に従って入力していけば比較的簡単に申告書を作成できます。
不明な点は、税務署の相談窓口や税理士に確認することも可能です。
忙しいからこそ、便利なツールを活用して、賢く手続きを済ませましょう。

デンタルローンでもOK？申請する際の注意点

「インプラント費用をデンタルローンで支払った場合、医療費控除はどうなるの？」
これもよくある質問です。結論から言うと、デンタルローンを利用して支払ったインプラント治療費も、医療費控除の対象となります。
ただし、注意点がいくつかあります。

対象は治療費の元金のみ

ローンの金利や手数料は医療費控除の対象外です。
控除を申請できるのは、あくまで治療そのものにかかった費用（元金部分）のみとなります。

ローン契約が成立した年の控除対象

医療費控除は、実際に「支払った」年の医療費が対象です。
デンタルローンの場合、信販会社が歯科医院へ治療費を立て替えて支払った年（＝ローン契約が成立した年）の医療費として、その全額（元金部分）を申告します。
分割で返済している途中であっても、契約年に一括で申告する形になります。

証明書類が必要

確定申告の際には、デンタルローンの契約書の写しや、ローン会社からの支払証明書などが必要になる場合があります。
手元に保管しておきましょう。

新横浜エス歯科クリニックでは、患者様の費用負担を軽減するため、デンタルローン（ジャックス）もご用意しております。
無金利プランや低金利プランもございますので、お気軽にご相談ください。

新横浜エス歯科クリニックのインプラント治療とは

医療費控除を活用すれば、実質的な負担を抑えながら、質の高いインプラント治療を受けることが可能になります。
新横浜エス歯科クリニックでは、患者様の長期的な口腔健康とQOL向上を目指し、精密で安全性の高いインプラント治療を提供しています。

インプラント治療のメリット再確認

天然歯のような見た目と機能

周囲の歯と調和した自然な美しさと、硬いものでもしっかり噛める機能性を回復します。

隣接歯を守る

ブリッジのように健康な隣の歯を削る必要がありません。

顎の骨を維持

噛む刺激が骨に伝わるため、歯を失った場合に起こる顎骨の吸収（痩せ）を防ぐ効果があります。

高い耐久性

適切なメンテナンスを行えば、10年以上の長期にわたって機能することが期待できます。

新横浜エス歯科クリニックのインプラント治療

精密な診断

歯科用CTによる3D画像で、顎の骨の形状、神経・血管の位置をミリ単位で正確に把握します。

安全性を高める先進技術

X-Guideナビゲーションシステム

手術中にインプラントを埋め込む位置・角度・深さをリアルタイムで3Dガイドするシステムを導入しています。
これにより、計画通りの極めて正確で低侵襲な手術が可能になります。

静脈内鎮静法

麻酔専門医が管理のもと、点滴で鎮静剤を投与し、うたた寝のようなリラックスした状態で手術を受けられます。
手術への不安が強い方におすすめです。

世界基準の専門性

ICOI（国際インプラント学会）指導医・認定医が在籍しており、豊富な経験と世界レベルの技術に基づいた治療を提供します。
骨が少ないなどの難症例にも対応可能です。

専属歯科技工士との連携

経験豊富な専属技工士が、医師と密に連携を取りながら、患者様一人ひとりに合わせたオーダーメイドの上部構造（被せ物）を製作します。

新横浜エス歯科クリニックが選ばれる理由

多忙な皆様にとって、歯科医院選びは「通いやすさ」と「信頼性」が重要です。
新横浜エス歯科クリニックは、その両方を高いレベルで満たしています。

理由1：抜群のアクセス

新横浜駅からすぐ

JR・市営地下鉄新横浜駅から徒歩わずか2分で、新横浜プリンスペペの3階という好アクセスな場所にあります。

駐車場完備

新横浜プリンスホテルの提携駐車場が利用でき、お車での通院も便利です。

理由2：柔軟な診療時間

平日夜20時まで

平日は夜20時まで診療（最終受付19時）しており、お仕事帰りにも立ち寄れます。

土日も診療

土曜は18時まで日曜も17時まで診療しており、週末を利用して、落ち着いて治療を受けたい方にも最適です。

理由3：高度な技術と設備

インプラント治療を支える歯科用CT、X-Guideナビゲーションシステムをはじめ、精密な診断と治療を可能にするマイクロスコープなど、大学病院レベルの先進設備を導入しています。
ICOI指導医・認定医をはじめとする経験豊富な専門医が、質の高い治療を提供します。

理由4：快適な院内環境

全室完全個室

プライバシーに配慮した、落ち着いて治療を受けられる空間です。
周囲を気にせず、費用や治療に関するデリケートな相談も可能です。

清潔でリラックスできる空間

徹底した滅菌システム（ヨーロッパ基準クラスB準拠）はもちろん、アロマや高性能空気清浄機を導入し、歯科医院特有の緊張感を和らげる工夫をしています。

無料相談から治療完了までの流れ

新横浜エス歯科クリニックでのインプラント治療は、以下のステップで進められます。

STEP1：無料カウンセリング

まずは、お悩みやご希望をお聞かせください。治療の概要や費用について、わかりやすくご説明します。

STEP2：精密検査・診断

レントゲン撮影、歯科用CT撮影などを行い、お口の状態を詳細に分析します。

STEP3：治療計画の立案・説明

検査結果に基づき、最適な治療計画と詳細な見積もりをご提示します。
ご納得いただけるまで丁寧にご説明します。

STEP4：インプラント埋入手術

局所麻酔（ご希望により静脈内鎮静法も併用）のもと、インプラント体を顎の骨に埋め込みます。
必要に応じて骨造成も行います。手術時間は本数によりますが、1～3時間程度です。

STEP5：治癒期間

インプラントと骨がしっかり結合するまで、約2～3ヶ月待ちます。
この間、必要に応じて仮歯を使用します。

STEP6：仮歯によるシミュレーション

最終的な被せ物に近い形の仮歯を装着し、噛み合わせや見た目、清掃性などを約1ヶ月間確認・調整します。

STEP7：最終的な上部構造（被せ物）の装着

仮歯で得た情報を基に、専属歯科技工士が精密に製作した最終的な人工歯を装着します。

STEP8：アフターメンテナンス

治療完了後も、インプラントを長持ちさせるために、3ヶ月に1回程度の定期的なメンテナンスを行います。
治療期間は、骨の状態や治療計画によって異なります。
詳しくはカウンセリング時にご説明します。

インプラントと医療費控除・手続きに関するよくある質問

Q1. インプラント治療費は本当に医療費控除の対象になりますか？
A1. はい、原則として対象になります。
インプラント治療は、失われた歯の咀嚼機能回復を目的とする「治療」とみなされるためです。
ただし、審美性のみを目的とする場合（例えば、健康な歯を削って見た目を変えるなど）は対象外となる可能性があります。
ご自身の治療が対象となるか不明な場合は、税務署や税理士にご確認ください。

Q2. 医療費控除を申請すると、いくらくらい戻ってきますか？
A2. 還付額は、支払った医療費の総額、保険金などで補填された金額、そしてご自身の所得税率によって異なります。
目安としては、「（支払った医療費 – 10万円 ※）× 所得税率」で所得税の還付額が計算できます。
さらに、翌年の住民税も「（支払った医療費 – 10万円 ※）× 10%」分が減額されます。
※総所得200万円未満の場合は所得の5%。

Q3. 医療費控除の申請はいつ、どのように行えばいいですか？
A3. 医療費を支払った年の翌年2月16日から3月15日までの間に、確定申告を行う必要があります。
税務署に直接書類を提出する方法のほか、郵送やe-Tax（電子申告）での申請が可能です。
忙しい方には、スマートフォンやパソコンから申請できるe-Taxが便利です。

Q4. 確定申告に必要な書類は何ですか？
A4. 確定申告書、源泉徴収票（会社員の場合）、「医療費控除の明細書」（領収書を基に作成、または医療費通知を活用）、マイナンバー関連書類、還付金振込先の口座情報などが必要です。
e-Taxで申告する場合、医療費の領収書そのものの提出は不要ですが、自宅で5年間の保管義務があります。
デンタルローンを利用した場合は、ローン契約書の写しなども必要になることがあります。

Q5. デンタルローンで支払った場合、いつの年の医療費控除になりますか？
A5. デンタルローンの場合、信販会社が歯科医院に治療費を立て替えて支払った年（＝ローン契約が成立した年）の医療費として申告します。
分割返済の途中であっても、契約年に治療費全額（元金部分）を申告することになります。

Q6. 家族のインプラント費用も合算して申請できますか？
A6. はい、生計を同一にする配偶者や親族のために支払った医療費は、ご自身の医療費と合算して申請できます。
家族全員分の医療費をまとめて、所得が最も高い方が申請すると、一般的に還付額が大きくなる可能性があります。

Q7. 過去のインプラント費用も、今から医療費控除を申請できますか？
A7. はい、医療費控除の申請（還付申告）は、過去5年分まで遡って行うことが可能です。
例えば、「3年前にインプラント治療を受けたけど、申請し忘れていた」という場合でも、今から申告すれば還付を受けられる可能性があります。

Q8. インプラント治療の相談料や検査費用も控除の対象ですか？
A8. はい、治療を前提としたカウンセリング料やCT撮影などの検査費用も、医療費控除の対象となります。

Q9. 医療費控除と、高額療養費制度はどう違うのですか？
A9. 高額療養費制度は、健康保険が適用される治療において、1ヶ月の医療費自己負担額が上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度です。
インプラント治療は原則として自由診療（保険適用外）のため、高額療養費制度の対象にはなりません。
医療費控除は、保険適用外の治療費も含めて、年間の医療費負担を軽減するための税金の制度です。

Q10. 医療費控除について、どこに相談すればいいですか？
A10. 手続きの詳細については、お住まいの地域を管轄する税務署にお問い合わせいただくのが最も確実です。
国税庁のウェブサイトにも詳しい情報が掲載されています。
また、税理士に相談することも可能です。
新横浜エス歯科クリニックでも、医療費控除に関する基本的なご案内は可能ですので、お気軽にお尋ねください。